怨憎会苦（おんぞうえく）
→ 自分が恨んでいる人や憎んでいる人と会う苦しみで、仏教の八苦の一つ。
人に対しての憎悪というものは誰しもが持っているだろう。
憎悪とまではいかなくても、この人とは合わないとか会いたくないと思う人は少なからずいるだろう。
それは生きていく上では仕方のないことだと思うし、なかなかやりたいことだけを突き抜けてできる環境を作るのは難しい。
好きなことを仕事にすることは大賛成だし、好きなことでなければ続かない。
世の中には情報が溢れているので、薄っぺらい情熱では簡単にバレてしまうので、結果としてファンがつなかい。
そうなると継続ができなくなるので、やはり好きなことをベースに置くことが望ましい。
ただ、好きなことを続けていくためには、ときにやりたくないこと、嫌なことに出会ってしまうことがある。
そんなとき、私は自分のやりたいことをするために、やりたくないこと、嫌なことを乗り越えるというマインドを持つことを心がけている。
stak社のコア事業は、機能拡張モジュール型IoTデバイスのstakの企画、開発、運営である。
そして、それ以外にも様々なクリエイティブな事業を手掛けていて、その一環として動画制作なども担うことがある。
その理由としては、クリエイティブな人材が集まってなんでもできる集団になりたいと心から思っているからである。
昨今、YouTubeやTikTokといった動画コンテンツが盛り上がっていることもあり、動画制作を仕事にする人も増えている。
ということで、動画制作についてまとめてみた。
動画が拡がった理由
そもそも、なぜ誰もが気軽に動画を見るようになったのか。
これもまた、テクノロジーの進化が影響しているといわざるを得ないだろう。
まずは誰もがスマートフォンやタブレットを手に持つようになったことが挙げられる。
それから、通信インフラが整備されたことも大きな要因だろう。
今や日本のどこへいっても4Gが使える環境が整っているし、5Gエリアも続々と拡大している。
更に巣ごもりが後押しして、動画配信サービスを利用する人も増え続けている。
スマートフォンやタブレットで動画を見るということは、そのサイズに適応することも重要な要素でテレビ離れに繋がっているとの見解もある。
いずれにせよ、動画コンテンツを巡って目まぐるしく進化が起こっていることをしっかり把握しておくことが重要だ。
動画広告の市場規模
動画を視聴する人が増えるということは、動画広告の市場規模も増加していることは簡単に想像できるだろう。
株式会社サイバーエージェントの国内動画広告調査によると、2020年の動画広告市場規模は前年比114%となる 2,954億円に達するとしている。
また、2021年には3,889億円、2024年には6,856億円に達する見込みだという。
ちなみに、2018年に行われた同様の調査では、2024年の推定規模は4,957億円という予想だった。
つまり、2年で2,000億円近く市場が拡大するという修正がされているのである。
動画マーケティングの目的
今やどの企業も注目しており、なにかしら動画でPRをしたいと考えているといっても過言ではない。
そんな動画を使ったマーケティング施策のことを動画マーケティングという。
具体的にはYouTubeでサービスや商品の紹介をしたり、採用のために動画コンテンツを使うといったものだ。
それから、マーケティングという言葉が入っているとおり、動画制作をして公開して終わりではない。
ペルソナを決めて、どの媒体でどのタイミングで公開するのかなど、いわゆるKPIを立てて効果を検証して改善していくことが大切だ。
要するに、動画マーケティングとは、企画設計、動画制作、公開、分析、改善といったものを全て含めたものということになる。
サービスや商品の認知度や理解度を上げること、実際の購入につながること、長期的なブランディングを行っていくことを目的として、動画を使うということである。
動画マーケティングのメリットとデメリット
まずはメリットから書いていくと、サービスや商品の特徴や使い方といった説明が伝えやすいということが挙げられる。
現代人は文字が読めないといわれているが、動画なら見るという人が増えている。
実際、テキストや画像だけで説明するよりも多くの情報を伝えることが可能だといわれており、1分間の動画で伝えることができる情報量は、Webサイトより圧倒的に多いとされている。
また、SNSで拡散されやすいという特徴もあり、老若男女に幅広くリーチすることができるのもメリットだ。
一方で、動画制作となるとクリエーターが必要になるし、労力とコストが掛かるというのはデメリットだろう。
とはいえ、スマートフォン1つで撮影もできるし、便利なアプリケーションも日々登場しているので、一昔前に比べるとかなりの低コストで制作から運用が可能になっている。
動画マーケティングにおける成功事例
別荘を貸し出すバケーションレンタルを展開するHomebase Abroad社は、かつて別荘を借りたいという顧客に対し、該当物件の詳細情報や写真のDVDを手作りして配送していた。
しかし、このやり方には、DVD を見てくれたのか、DVD 視聴後にどのような行動を取ったのかという、配送後の反応が把握できないという致命的な欠点があった。
それから、手作りでDVDの制作から配送までを行うため、コストが膨らんでいた。
そんな中、メールに動画を添付するという方法に着目した。
そもそも、DVDを制作していたので、動画の素材はたくさん保有していたことから、コストを抑えて50件以上の別荘の紹介動画の準備をした。
そして、実際に5回に渡って配信した 1,986通の動画付きのメールを分析した。
- 受信者の 73.8%がメールを開封
- 開封した人の 58.8%がメール内の動画を視聴
- 32.8%が最後まで視聴
- 52.7%がWebサイトへアクセス
- 6.1%が友達に知らせる機能を利用
DVDからメールによる動画配信へと変更したことで、もともと抱えていた2つの課題である、視聴者の反応把握とコストおよび工数の削減の改善に成功したのである。
最も大きな成果は、動画の再生数や視聴時間を分析できるようになったことで、どの顧客が真剣に検討しているのか、どれほどの割合で動画が視聴されるのかといったデータの集積である。
世界有数のPCメーカーであるLenovo社の成功事例も挙げておこう。
Lenovo社は、購入前に徹底的にリサーチする傾向のあるPC購入予定者に、購入の決断を促す方法として動画の導入を考えてた。
となると、当然動画の目的は購入の決め手となるような内容でなくてはならない。
特徴やメリットを伝えるのはもちろんのこと、消費者が購入を決めかねているポイントに的を射た訴求を行う動画である必要があった。
そこで、通常の製品紹介動画から、細かいFAQ動画に至るまで、たくさんのパターンの動画を制作した。
購入の意思決定のために必要なあらゆる情報を提供することを徹底したのである。
すると、動画視聴者は視聴しなかった人に比べ、購買可能性が2倍になったという。
このことから、PCのような比較的値段の高い製品の購入を検討している消費者は、 製品の詳細を動画で確認した後、購入に至ることが改めてわかった。
それから、動画の視聴分析により、消費者の動画視聴に伴う購買行動を細かく把握することができた。
例えば、購入率が高かったデスクトップの製品動画をさらに分析すると、購入者のうち動画を最後まで視聴した人は24%だった。
それに対し、本体説明と付属アクセサリのシーンが切り替わる4秒間で製品をカートに追加した人は53.9%に至っていた。
どのカテゴリーの製品を動画で紹介するのが効果的なのか、またどのようなシーンが消費者にとって購入の決め手となっているのかという動画の視聴率と購入率を継続的に分析したのである。
その結果、消費者行動を理解し、動画コンテンツの最適化に成功したのである。
まとめ
動画マーケティングと聞くと、すぐにYouTubeやTikTokを思い浮かべる人が多いかもしれない。
もちろん、ツールとして使うことは問題ないのであるが、それよりも大切なのは、ターゲットを決めて制作し、どの媒体で届け、その後にどうやって回すのかを考えることだ。
現代の視聴者や消費者は目が肥えているので、ただただ動画を撮って公開しただけでは意味がない。
クリエイティブな能力が試され、それは常に変化していることも十分に理解する必要がある。
動画制作に興味があるけど、どうしていいかわからないという人や企業は、いつでもstak社に問合せをもらえれば、一緒にクリエイティブな仕事ができると確信している。
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