十全健康（じゅうぜんけんこう）
→ 身体に病気がなく、丈夫なさま。
この話もよくする話だが、健康第一だ。
そして、健康意識の高まりは年々高まっている実感がある。
少し歩けばジムを見かける機会も増えたし、パーソナルトレーニングをしているという人も一昔前に比べると耳にするようになった。
フィットネスという言葉もすっかり定着した印象だ。
ということで、フィットネス市場についてまとめてみた。
世界のフィットネス市場
当然だが、世界のフィットネス市場といっても、地域や国によって異なる。
とはいえ、全体的に世界的のフィットネス市場は拡大傾向にある。
フォットネス市場規模について、2019年の調査によると、世界のフィットネス産業は1兆ドルを超える市場となっており、成長を続けている。
そのうち、ジムやフィットネスセンターの市場は、約1,000億ドル（約13兆2,700億円）を占めているといわれている。
アメリカ合衆国は、ジム産業の最大の市場であり、2019年には約360億ドル（約4兆7,800億円）の市場規模を誇っている。
また、ヨーロッパでもジムの市場は拡大しており、イギリス、ドイツ、フランスが大きな市場となっている。
それから、アジア太平洋地域では、中国やインドなどの新興国においてもジムの需要が増加しており、市場規模は急速に拡大している。
一方で、日本や韓国などの既存の市場では、人口減少により需要の減少が懸念されているのも事実だ。
2020年には、新型コロナウイルスの影響により、ジムやフィットネスセンターの一部が閉鎖され、需要が一時的に減少するということもあった。
反面、オンラインでのフィットネスやホームトレーニングに注目が集まり、市場は変化しつつあるともいえる。
今後も、健康意識の高まりや肥満率の増加に伴い、ジムやフィットネスセンターの需要は増加すると予想されている。
なによりも、テクノロジーの進化により、オンラインでのフィットネスやバーチャルトレーニングなど、新しい形態のフィットネスが登場する可能性は十分に期待できる。
世界のフィットネス企業TOP10
世界のフィットネス企業のTOP10の企業は下記のとおりだ。
- Planet Fitness（プラネットフィットネス）
- American Fitness（アメリカンフィットネス）
- Actic Group（アクトグループ）
- Aspria（アジアンペイントス）
- OrangeTheory（オレンジセオリー）
- Myrtna Health（メリットンヘルス）
- Roseville Health and Wellness Center（ローズビルエクササイズ）
- Fitness First（フィットネス・ファースト）
- Billy Blanks（ビリー・ブランクス）
- Left Field Labs（レフト・フィールド・ランズ）
なお、このランキングは、2021年のフィットネス業界調査に基づいている。
ただし、企業の売上高によって順位が決まるため、施設数や会員数が多い企業が必ずしも上位にランキングされるわけではないという点には留意が必要だ。
また、フィットネス市場の競争が激化しているため、今後もトップ10の企業が変化する可能性は十分にある。
日本のフィットネス市場
日本のフィットネス市場は、世界のフィットネス市場と同様に急速に成長しており、多様な需要に対応する施設やプログラムが提供されるようになっている。
日本のフィットネス市場の2019年の調査によると、日本のフィットネス市場は、約3兆円の市場規模を誇り、国内総生産の約0.6％を占めている。
そのうち、ジムやフィットネスクラブの市場は、約1兆円を超えている。
そんな日本のフィットネス市場は、人口減少による需要の減少を懸念する声もある。
一方で、健康意識の高まりや、女性をターゲットにしたフィットネスクラブや、シニア向けのプログラムなど、多様な需要に対応する施設やプログラムが増加しているというのが現状だ。
また、新型コロナウイルスの影響により、2020年には一部のジムやフィットネスクラブが休業するなど、需要が減少した。
ところが、こちらも世界のフィットネス市場と同様にオンラインでのフィットネスやホームトレーニングに注目が集まり、需要の一部がそれにシフトした。
今後も、日本のフィットネス市場は、健康意識の高まりや、肥満率の増加に伴い、需要が拡大すると予想されているのも同様だ。
また、テクノロジーの進化や、新しいライフスタイルの提案により、より多様なニーズに対応する施設やプログラムが求められると考えられている。
日本のフィットネス企業TOP10
- ACTUS（フィットネスクラブ アクトス）：5,200億円
- JOYFIT（フィットネスクラブ ジョイフィット）：2,380億円
- GOLD’S GYM（ゴールドジム）：1,150億円
- CURVES（カーブス）：820億円
- GROUP EX（フィットネスクラブ グループEX）：710億円
- LOCOMOTION（フィットネスクラブ ロコモーション）：640億円
- REBORN（リボーン）： 510億円
- ALGO（パーソナルジム アルゴ）：500億円
- FRIEND SPORTS（フィットネスクラブ フレンドスポーツ）：470億円
- DIETGYM（パーソナルトレーニングジム ダイエットジム）： 380億円
なお、このランキングは、2021年のフィットネス業界調査に基づいている。
ただし、企業の売上高によって順位が決まるため、施設数や会員数が多い企業が必ずしも上位にランキングされるわけではない。
パーソナルトレーニングのニーズについて
フィットネス市場についてまとめる際に、切っても切り離せないのが、パーソナルトレーニングについてだろう。
ジムに通うのが続かないという一定数の人がいるのも事実で、かくいう私もその1人だ。
そういう人には、パーソナルトレーニングのニーズがある。
無理矢理にでもトレーナーをつけることで、トレーニングやストレッチをするというわけだ。
そんなパーソナルトレーニングだが、健康意識の高まりや、個人の目的に合わせたトレーニングが必要とされるようになり、近年急速に拡大している。
パーソナルトレーニングについての2019年の調査によると、日本のパーソナルトレーニング市場は、約1,200億円の市場規模を誇り、フィットネス市場全体の4割以上を占めている。
中でも女性向けのプログラムが特に人気を集めているのが実態だ。
また、新型コロナウイルスの影響により、ジムやフィットネスクラブが休業するなど、自宅でのトレーニング需要が増加したことで、オンラインでのパーソナルトレーニングの需要も拡大している。
そんなパーソナルトレーニングのニーズは、今後も拡大すると予想されている。
これは、個人の目的や体力に合わせたトレーニングができることや、トレーナーからのアドバイスやフィードバックが受けられることなどが大きな魅力となっているからだ。
そして、健康志向の高まりや、個人情報の重視が進むなか、個人に合わせたカスタマイズが求められることから、今後もパーソナルトレーニングのニーズは増加すると考えられている。
一方で、パーソナルトレーニングには高い費用がかかることや、信頼できるトレーナーを見つけることが難しいという課題もある。
これらの課題を解決するために、テクノロジーの分野でオンラインでのパーソナルトレーニングや、トレーニングアプリの普及が期待されているというわけだ。
まとめ
私自身の話になるが、35歳を過ぎたあたりから、パーソナルトレーニングをずっと続けている。
月の半分を広島、半分を東京で過ごすという生活をかれこれ4〜5年続けているわけだが、そんな中でも体調を崩さずにいれるのは、そのおかげだと確信している。
また、stak, Inc. には福利厚生の一環で毎週木曜日にパーソナルトレーナーに来てもらってストレッチを受けることができる。
その際に、体調の相談、個別のトレーニング方法、食事についてなどなど気軽に会話ができるようになっている。
これは、私自身が質の高い仕事をしてもらいたいという強い想いもあり導入した福利厚生だが、スタッフたちにはとても好評だ。
手前味噌になるが、そんな環境で仕事ができるのも、stak, Inc. の良いところだと思っている。
そんな環境で一緒に働いてみたいという方がいたら、気軽に採用応募から連絡をいただきたい。
私の中で、質の高い仕事をするということのプライオリティはかなり高い。
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