一本の糸で千鈞の重さをつるす意から、非常に危険なことの形容。
1つのことにずっと囚われてしまうことは、非常に危険である。
メディアが毎日のように報じた結果、経済への影響がジワジワと出ていることに、改めて警鐘を鳴らしたい。
「3度目の緊急事態宣言でも経済回復の見通しがつかない「絶望的な理由」」
注目したいのは、2020年1月〜2021年1月のサービス業の売上高のグラフだ。
第1回の緊急事態宣言が発令された2020年4月、5月は生活関連サービス業、娯楽業、宿泊業、飲食サービス業が前年同期比50%以上減となっている。
その後、サービス業の売り上げは昨年10月から12月までは、前年同月比でマイナス5％程度まで回復していた。
けれども、年が明けた2021年1月になると、また減少傾向が激しくなっている。
サービス業ばかりに注目するわけではなく、製造業は好調だという報道もあるが、この記事にも書いてあるとおり、失業率を抑え込んでいるのは、雇用調整助成金の特例措置の影響が大きい。
これはなにも製造業に限らず、例えば飲食業界がなんとか持ちこたえているのも時短営業協力金が支えている。
要するに、税金をなんとか活用していることで、露見しない状況になっているというのが今と捉えておいた方がいい。
多くの人は楽観的だ。
自分には関係がないとか、誰かが助けてくれるとか思っている人があまりにも多いことに、ときどき驚愕する。
未来のことは変数が多すぎて予測など誰にもできない。
実際、このコロナのことを予言できた人などいなかった。
大切なのは、いつなにが起きても順応できるような耐性を身につけるということだが、これがなかなか伝わらない。
危機感を常に持つことは難しいかもしれないが、なにかあったときに慌てふためくのではなく、その状況を打破する能力を身につけることだ。
それは1人では難しいので、チームで乗り切ることが最適だろう。
メディアの報道といまいち経済の実態に感覚の乖離があることは、何度も述べている。
メディアの主な収入源は広告費だ。
コロナの自粛報道を続けることで、企業の業績が悪くなっていくことは明確だ。
経済においては、業界別にいろいろと指標が出てくるが、連動している部分も当然多い。
つまり、サービス業ばかりが業績が悪くなっているという報道を目にしがちだが、ここから農業や食品メーカーにも繋がる。
実際に東京では、かのアル・カポネの時代を彷彿とさせる禁酒法が出されている。
こういったことを違和感もなく受け入れていく人たちは、とても危険であるということだ。
自分の考えがなく、ただただメディアの情報を信じて思考が停止している。
話を戻そう。
この負の連鎖は、必ずメディアに返ってくる。
企業の業績が悪くなると広告費の削減が絶対に行われるので、メディア業界も打撃を受けることは必至だ。
それでも、目の前の数字を追いかけるために過激な報道を行うという劇薬を毎日投与している状態だ。
もっと危険なのは、外に出ないことや多くの人と交わらないことが当たり前になっていくということだ。
いわゆる洗脳に近いところだが、コロナが落ち着いたらという発言をしない方がいいだろう。
もはや落ち着くの定義が曖昧だし、人々の思考に変化が訪れることを想定した方がいい。
stak社では、新たな取り組みをいろいろと進めている。
ワクチンが投与されることがトリガーになるしかない現況で、それまでの過渡期、そして過渡期による変化が起こる。
変化は突然起こるというよりも、ジワジワと当たり前になっていく。
連日のコロナの報道が人々の動きを少しずつ変えていくということだ。
その変化を見極めるところにチャンスがあるはずだ。
その仕掛けを粛々と行っていることを、ここで再掲しておこう。
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