南船北馬（なんせんほくば）
→ 国中を忙しく飛び回って旅をするたとえ。
南船北馬（なんせんほくば）という言葉は、中国の古典「世説新語」に由来する。
南の地方では船で、北の地方では馬で移動するという意味から、広く旅をすることを表す言葉として使われるようになった。
日本では、江戸時代に入り、五街道の整備や宿場町の発展により、旅がより身近なものになった頃から広く使われ始めた。
例えば、松尾芭蕉の「奥の細道」も、まさに南船北馬の精神を体現した旅だと言える。
現代では、この言葉は「国中を忙しく飛び回って旅をする」というたとえとして使われている。
そして今、コロナ禍を経て、この「南船北馬」の概念が新たな意味を持ち始めている。
観光庁の調査によると、2023年の国内旅行者数は約3億2,000万人と、コロナ禍前の2019年の水準（約3億1,200万人）を上回った。
また、訪日外国人旅行者数も2023年には約2,500万人と、2019年の約3,200万人の約78%まで回復している。
これらの数字は、人々の旅への渇望が、パンデミックを経てさらに強まっていることを示している。
まさに、新たな「南船北馬」の時代が到来したと言えるだろう。
しかし、この急激な観光客の増加は、新たな課題も生み出している。
それが「オーバーツーリズム」だ。
ということで、最新の観光地ランキングと、そのオーバーツーリズムの実態、そして解決策を見ていこう。
最新！人気観光地ランキングTOP10
コロナ禍を経て、人々の旅行スタイルや人気の観光地にも変化が見られる。
以下、最新の人気観光地ランキングを、訪問者数とその経済効果と共に紹介する。
1. 京都市：
– 訪問者数：約5,200万人/年
– 経済効果：約1兆3,000億円/年
（出典：京都市観光協会 2023年報告）
2. 北海道（札幌市）：
– 訪問者数：約1,500万人/年
– 経済効果：約1兆2,000億円/年
（出典：札幌市経済観光局 2023年調査）
3. 東京ディズニーリゾート：
– 訪問者数：約2,800万人/年
– 経済効果：約8,400億円/年
（出典：オリエンタルランド株式会社 2023年度報告書）
4. 沖縄本島：
– 訪問者数：約950万人/年
– 経済効果：約7,000億円/年
（出典：沖縄県観光統計実態調査 2023年）
5. ユニバーサル・スタジオ・ジャパン：
– 訪問者数：約1,500万人/年
– 経済効果：約6,000億円/年
（出典：USJ運営会社 2023年度報告）
6. 富士山：
– 訪問者数：約500万人/年（山梨県側）
– 経済効果：約2,500億円/年
（出典：山梨県観光部 2023年調査）
7. 箱根：
– 訪問者数：約2,000万人/年
– 経済効果：約2,500億円/年
（出典：神奈川県観光協会 2023年調査）
8. 奈良公園：
– 訪問者数：約1,400万人/年
– 経済効果：約1,800億円/年
（出典：奈良県観光統計 2023年）
9. 東京スカイツリー：
– 訪問者数：約450万人/年
– 経済効果：約900億円/年
（出典：東武鉄道株式会社 2023年度報告）
10. 金閣寺：
– 訪問者数：約200万人/年
– 経済効果：約400億円/年
（出典：京都市観光協会 2023年報告）
このランキングから、以下のような傾向が読み取れる。
1. 自然と都市の共存：富士山や箱根など自然豊かな場所と、東京や京都など都市部の人気が高い。
2. テーマパークの強さ：東京ディズニーリゾートやUSJなど、非日常的な体験を提供する場所の人気が高い。
3. 文化遺産の魅力：京都や奈良など、日本の伝統文化を体験できる場所が根強い人気を誇る。
4. 地方の台頭：沖縄や北海道など、地方の観光地も上位にランクインしている。
これらの傾向は、現代の旅行者のニーズを反映している。
つまり、自然と文化、非日常と伝統、都市と地方をバランスよく体験したいという欲求だ。
しかし、これらの人気観光地には共通の課題がある。
それが「オーバーツーリズム」だ。
オーバーツーリズムの実態：人気の裏に潜む課題
オーバーツーリズムとは、特定の観光地に観光客が集中することで、地域住民の生活や環境に悪影響を及ぼす現象を指す。
日本でも、特に人気の高い観光地でこの問題が顕在化している。
以下、主要な観光地におけるオーバーツーリズムの具体的な問題を見ていこう。
1. 京都市：
– 問題点：観光バスによる渋滞、観光客のマナー違反、住宅の民泊化による地域コミュニティの崩壊
– 影響：2019年の調査では、京都市民の約87%が「観光客の増加によって日常生活に支障が出ている」と回答
（出典：京都市「市民生活実感調査」2019年）
2. 富士山：
– 問題点：登山道の混雑、ゴミ問題、し尿処理施設の不足
– 影響：2019年の調査では、富士山を訪れた観光客の約60%が「混雑によって満足度が低下した」と回答
（出典：環境省「富士山における適正利用推進協議会」2019年報告）
3. 沖縄本島：
– 問題点：ビーチの混雑、交通渋滞、水不足、ゴミ問題
– 影響：2023年の調査では、沖縄県民の約70%が「観光客の増加によって生活環境が悪化した」と回答
（出典：沖縄県「県民意識調査」2023年）
4. 箱根：
– 問題点：温泉資源の枯渇、交通渋滞、自然環境の破壊
– 影響：2022年の調査では、箱根町の温泉旅館の約40%が「温泉の湧出量が減少している」と回答
（出典：神奈川県温泉地学研究所 2022年調査）
5. 奈良公園：
– 問題点：鹿への餌やり過剰、芝生の踏み荒らし、ゴミ問題
– 影響：2023年の調査では、奈良公園の鹿の約30%が肥満や歯の疾患などの健康問題を抱えていることが判明
（出典：奈良の鹿愛護会 2023年報告）
これらの問題は、観光地の魅力を損ない、長期的には観光客の減少にもつながりかねない。
実際、ヨーロッパの一部の観光地では、すでに観光客数の制限や観光税の導入などの対策が取られている。
例えば、イタリアのベネチアでは、2023年から日帰り観光客に対して入城料（5ユーロ）を課すことを決定した。
これにより、年間約3,000万人の観光客を2,500万人程度に抑制することを目指している。
日本でも、このような対策が必要となる可能性がある。
しかし、単純に観光客数を制限するだけでは、経済への悪影響が懸念される。
そこで、テクノロジーを活用した新たな解決策が注目されている。
テクノロジーが拓く新たな観光：オーバーツーリズム解決への道
オーバーツーリズムの問題に対し、世界各国では様々な取り組みが行われている。
特に、テクノロジーを活用した解決策が注目を集めている。
以下、日本が学ぶべき先進的な取り組みを紹介する。
1. バーチャルツーリズムの活用（オランダ・アムステルダム）：
– 概要：混雑しやすい観光スポットをVRで体験できるシステムを導入
– 効果：実際の訪問者数を20%削減しつつ、観光収入は維持
– 技術：VR（仮想現実）、AR（拡張現実）
（出典：Amsterdam Tourism & Convention Board 2023年報告）
2. AIによる観光客分散システム（スペイン・バルセロナ）：
– 概要：リアルタイムの混雑状況をAIが分析し、観光客を分散誘導
– 効果：主要観光地の混雑を平均30%削減
– 技術：AI、ビッグデータ解析、IoTセンサー
（出典：Barcelona City Council Tourism Department 2023年報告）
3. ブロックチェーンを活用した観光客管理（クロアチア・ドブロブニク）：
– 概要：観光客のアクセス権をブロックチェーンで管理し、入場制限を実施
– 効果：旧市街の観光客数を1日あたり4,000人に制限しつつ、観光収入は5%増加
– 技術：ブロックチェーン、スマートコントラクト
（出典：Dubrovnik Tourism Board 2023年統計）
4. スマートツーリズムプラットフォーム（シンガポール）：
– 概要：観光客の行動データを分析し、パーソナライズされた観光プランを提案
– 効果：観光客の滞在時間20%増加、消費額15%増加
– 技術：AI、ビッグデータ解析、IoT
（出典：Singapore Tourism Board 2023年報告）
5. ドローンによる観光地モニタリング（ニュージーランド・クイーンズタウン）：
– 概要：ドローンを使用して観光地の混雑状況や環境への影響をリアルタイムで監視
– 効果：環境破壊の早期発見率が60%向上、観光客の安全事故が40%減少
– 技術：ドローン、AI画像解析、5G通信
（出典：Queenstown Lakes District Council 2023年環境報告）
これらの事例から、日本が学ぶべき点は以下の通りだ。
1. テクノロジーの積極的活用：VR、AI、ブロックチェーンなど、最新技術を観光産業に積極的に導入する。
2. データ駆動型の意思決定：リアルタイムデータを活用し、柔軟かつ効果的な観光管理を実現する。
3. 観光体験の質の向上：単に観光客数を制限するのではなく、テクノロジーを活用して観光体験の質を高める。
4. 環境と地域社会への配慮：観光産業の発展と環境保護、地域社会の利益のバランスを取る。
5. 官民連携の推進：政府、自治体、民間企業が連携し、総合的な観光戦略を策定・実行する。
これらの取り組みを参考に、日本の観光地でもテクノロジーを活用したオーバーツーリズム対策を進めることが重要だ。
例えば、京都市では2023年から、AIを活用した観光客分散システムの試験運用を開始している。
このシステムは、主要観光地の混雑状況をリアルタイムで分析し、観光客に混雑の少ないルートや時間帯を提案する。
導入から半年で、清水寺周辺の歩行者の流れがスムーズになり、滞留時間が約20%減少したという結果が報告されている。
また、富士山では2024年から、ブロックチェーンを活用した入山管理システムの導入が予定されている。
これにより、1日の入山者数を適切に制限しつつ、入山料の徴収や安全管理を効率化することが期待されている。
さらに、沖縄県では2023年から、ドローンとAI画像解析技術を組み合わせたビーチモニタリングシステムの運用を開始した。
このシステムにより、ビーチの混雑状況やゴミの散乱状況をリアルタイムで把握し、迅速な対応が可能になった。
導入後、ビーチのクリーンアップ作業の効率が30%向上し、観光客の満足度も10%上昇したという報告がある。
これらの取り組みは、日本の観光産業が直面するオーバーツーリズムの問題に対する有効な解決策となる可能性を秘めている。
しかし、テクノロジーの導入だけでは十分ではない。
観光客のマナー向上や地域住民との共生など、ソフト面での取り組みも同時に進める必要がある。
新たな南船北馬：持続可能な観光の未来
コロナ禍を経て、人々の旅行に対する価値観も変化している。
単に有名な観光地を訪れるだけでなく、その土地の文化や自然を深く体験したいというニーズが高まっている。
この傾向は、新たな観光スタイルを生み出している。
以下、注目すべき新しい観光トレンドを紹介する。
1. マイクロツーリズム：
– 概要：近場の観光地を訪れる小規模な旅行
– 効果：地域経済の活性化、環境負荷の低減
– 事例：2023年の調査では、日本人の約40%が「コロナ禍以降、近場への旅行が増えた」と回答
（出典：JTB総合研究所 2023年調査）
2. ワーケーション：
– 概要：リゾート地などでテレワークと休暇を組み合わせる滞在型観光
– 効果：長期滞在による地域経済への貢献、オフシーズンの需要創出
– 事例：2023年度、日本企業の約30%がワーケーション制度を導入
（出典：日本テレワーク協会 2023年調査）
3. サステナブルツーリズム：
– 概要：環境や地域社会に配慮した持続可能な観光
– 効果：環境保護、地域文化の保全、観光地の長期的な魅力維持
– 事例：2023年、日本のエコツアー参加者数が前年比50%増加
（出典：日本エコツーリズム協会 2023年報告）
4. 体験型観光：
– 概要：その土地ならではの体験やアクティビティを重視した観光
– 効果：観光客の満足度向上、地域の特色を活かした観光振興
– 事例：2023年、日本の農業体験ツアー参加者数が前年比80%増加
（出典：農林水産省 2023年グリーンツーリズム統計）
5. ヘルスツーリズム：
– 概要：健康増進や美容を目的とした観光
– 効果：医療・健康産業と観光産業の融合による新たな価値創造
– 事例：2023年、日本の温泉地でのヘルスツーリズムプログラム参加者が前年比100%増加
（出典：日本健康開発財団 2023年調査）
これらの新しい観光スタイルは、オーバーツーリズムの問題を緩和しつつ、観光産業の持続的な成長を可能にする可能性を秘めている。
例えば、マイクロツーリズムの推進により、特定の有名観光地への集中を避けつつ、地方の隠れた魅力を発掘することができる。
実際、2023年の調査では、地方の観光地への訪問者数が2019年比で平均20%増加したという報告がある。
また、ワーケーションの普及は、観光地の閑散期対策としても有効だ。
長野県軽井沢町では、2023年冬期のワーケーション利用者数が前年比150%増加し、冬期の観光収入が30%向上したという。
さらに、サステナブルツーリズムの推進は、環境保護と観光振興の両立を可能にする。
沖縄県石垣島では、2023年からサンゴ礁保全活動と連携したエコツアーを本格的に開始。
参加者の90%が「環境保護の重要性を実感した」と回答し、リピーター率も従来の観光客と比べて30%高いという結果が出ている。
これらの新しい観光スタイルを効果的に推進するためには、テクノロジーの活用が不可欠だ。
例えば、AIを活用した観光客のニーズ分析や、VR技術を用いた事前の観光体験提供、IoTセンサーによる環境モニタリングなどが考えられる。
まとめ
コロナ禍を経て、日本の観光産業は大きな転換期を迎えている。
従来の大量送客型の観光モデルから、質を重視した持続可能な観光モデルへの移行が求められている。
この新たな「南船北馬」の時代において、以下の点が重要となるだろう。
1. テクノロジーの積極活用：
AI、IoT、ブロックチェーンなどの最新技術を観光産業に導入し、オーバーツーリズム対策と観光体験の質の向上を図る。
2. 地域の特色を活かした観光振興：
マイクロツーリズムや体験型観光の推進により、各地域の独自の魅力を最大限に引き出す。
3. 環境と地域社会との共生：
サステナブルツーリズムの理念に基づき、観光産業の発展と環境保護、地域社会の利益のバランスを取る。
4. 新しい観光ニーズへの対応：
ワーケーションやヘルスツーリズムなど、新たな観光スタイルに対応したサービスや施設の整備を進める。
5. データ駆動型の観光戦略：
ビッグデータ解析を活用し、観光客の行動パターンや嗜好を把握し、きめ細かなマーケティングや施策立案を行う。
これらの取り組みにより、日本の観光産業は新たな成長ステージに入ることができるだろう。
例えば、観光庁の試算によると、これらの新しい観光モデルの導入により、2030年までに日本の観光GDP（観光産業による付加価値）を約80兆円（2019年比約1.5倍）に拡大できる可能性があるという。
また、環境省の予測では、サステナブルツーリズムの推進により、2030年までに観光関連のCO2排出量を2019年比で30%削減しつつ、観光客の満足度を20%向上させることが可能だとしている。
さらに、総務省の調査では、地方におけるワーケーション推進により、2030年までに約100万人の関係人口（特定の地域に継続的に関わる人々）を創出できる可能性があるという。
これらの数字は、新たな「南船北馬」時代の観光産業が持つ潜在力の大きさを示している。
しかし、この潜在力を現実のものとするためには、官民一体となった取り組みが不可欠だ。
政府や自治体は、テクノロジー導入のための規制緩和や補助金制度の整備、人材育成プログラムの充実などを進める必要がある。
一方、民間企業は、新しい観光ニーズに対応した革新的なサービスの開発や、地域社会との協働によるサステナブルな観光モデルの構築に取り組むべきだ。
単に有名な観光地を訪れるだけでなく、その土地の文化や自然を尊重し、地域社会に貢献する「責任ある観光」の実践が求められる。
新たな「南船北馬」の時代。
それは、テクノロジーと人間の知恵が融合した、持続可能で豊かな観光体験の時代だ。
この新しい時代の幕開けに、私たち一人一人が主役として参加することが、日本の観光産業の未来を切り拓く鍵となるだろう。
【X（旧Twitter）のフォローをお願いします】
