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2021年8月26日 投稿:ueda

セブンイレブンの生い立ちから新たな挑戦について

英姿颯爽(えいしさっそう)
→ 堂々とした立派な容姿で勇ましくきびきびとした様子のこと。

日本国内では当たり前の光景がある。

至るところにあるコンビニエンスストアは、もはや生活インフラの1つだといっても過言ではない。

そんなコンビニ業界の2020〜2021年の売上高とシェアランキングは下記のとおりだ。

  1. セブン&アイホールディングス:31,088億円 / 65.6%
  2. ローソン:6,660億円 / 14.0%
  3. ファミリーマート:4,733億円 / 10.0%

(出典:業界動向

第1位のセブン&アイホールディングスが展開するのは、ご存知のセブンイレブンである。

シェアを見てみると他を圧倒している様子がよくわかる。

そんな英姿颯爽とした姿のセブンイレブンについて、今回は触れてみようと思う。

コンビニエンスストアの生い立ち

セブンイレブン・ジャパンのWebサイトにコンビニエンスストアの歴史が記されている。

コンビニエンスストアのルーツは1927年に遡るということで、100年前とはいわないまでもそれに近いほど前からあったことに驚いた。

とはいえ、当時のコンビニエンスストアは今ほどなんでもあるという状態ではない。

当時、まだ各家庭に電気冷蔵庫が普及していなかったため、冷蔵庫を冷やすための角氷は生活に欠かせない必需品だった。

そんな角氷を扱うアメリカ・テキサス州のオーククリフという町の小さな氷小売販売店が発祥とされている。

1927年に設立されたサウスランド・アイス社の氷小売販売店を任されていたジョン・ジェファーソン・グリーン氏は、顧客満足を追求していた。

特に夏の時期には氷はマストで、毎日営業を続けた。

そんな中で、氷以外にも食料品も扱ってもらえたら嬉しいという顧客の声に耳を傾けたところからコンビニエンスストアの原型が生まれたとされている。

セブンイレブンが日本で生まれた瞬間

氷の販売から始まり、食料品まで取り扱うようになった小売形態の店舗は、トーテム・ストアと呼ばれた。

シンボルとして店舗に立てたトーテム・ポールやトーテム・ポールの絵がそう呼ばせた。

そして1946年には朝7時から夜11時まで毎日営業するするチェーンとして生まれ変わった。

有名な話だが、セブンイレブンの名前の由来だ。

その後に拡大を続けたセブンイレブンは1971年には多くの店舗が24時間営業となった。

日本上陸は1974年で、東京都江東区豊洲に日本1号店がオープンする。

そこからの勢いは現状を見れば一目瞭然で、特に海外に行ったことのある人なら、どれだけ日本のセブンイレブンのクオリティが高いか理解できるだろう。

セブンイレブンジャパンの新たな取り組み

そんな勢いのあったコンビニ業界も転機が訪れている。

2011年から2017年にかけて店舗数は増加していたが、2019年には減少に転じている。

また、販売額を見ても2011年から2019年までは成長を続けていたが、2020年には初めて減少に転じた。

緊急事態宣言の影響が都心部では特に大きいとされており、徐々に回復傾向にはあるが、店舗数が頭打ちになっている現状は否めない。

そんな中、各社が新たな取り組みを始めている。

セブンが全国で宅配参入 2万店最短30分、Amazon対抗

(出典:日本経済新聞)

セブン&アイホールディングスの発表で、日本国内にある全約2万店舗を活用した宅配事業に参入するという。

すでに東京、北海道、広島の一部地域に約550店舗で提供している宅配サービスを全国に拡大するというのだ。

AIを使って効率のいい宅配網をつくるという発表は大いに期待できる。

というのも、広島の一部地域に私のエリアも入っており、何度か利用したことがあるのだがとても便利だからだ。

特に打合せのときなどに、重たい飲み物などを持って帰る必要もないし天候の悪いときなど出かけたくないというニーズに対応してもらえる。

 

そんなサービス内容は、専用サイトやアプリからの注文を受けるもので、約3,000品目になるということだ。

税抜1,000円以上の注文からで、330円の配送料を徴収。

時間も23時まで対応するというので、非常に良いサービスだと思う。

唯一、店舗から半径500メートル以内にあるという条件をクリアしなければいけないのがネックだが、需要に応じて拡大するということに期待したい。

個人的には、このサービスは田舎の高齢者向けに拡充していくといいと思う。

思っている以上に田舎のコンビニを高齢者は活用している印象がある。

わざわざ車で買いに来て重たい飲み物を持って帰っている高齢者を見かけることがあるが、そもそも宅配してくれることを知らない場合も多いはずだ。

サイトやアプリを使うということが難しいかもしれないので、そこはUIを変える必要があるだろうが、コミュニケーションが重要だろう。

コンビニエンスストアのほとんどがFCであるため、無機質な対応ではなく店舗ごとに宅配できることを高齢者に教えていくというサービスもありだと思っている。

そうすればリピーター獲得につながるので、タイトルにあるようにAmazonに対抗ということも十分に可能なのではないだろうか。

まとめ

最短30分で自宅までコンビニから商品が届くという文化が定着していくのか、個人的には楽しみである。

現在は1日に数件の宅配サービスしかないところを、テクノロジーを駆使すれば1日15件程度に増やすという目標を大幅に増やせるチャンスも大きいと思っている。

アメリカのセブンイレブンでは、宅配利用者の平均客単価は14.5ドル(約1,600円)ということで、店舗の1.7倍だと記事には書かれている。

ここにはどうせ配送料もかかるし多めに買っておこうという心理もあるのではないだろうか。

昨今は冷凍食品なども充実しているし保存の効く商品も多いのもコンビニエンスストアの特徴だ。

実際、近所にあるセブンイレブンの店内のレイアウトが大きく変わっていることに気がついた。

それは、今まではアイスクリーム専用の冷凍コーナーだったところが、冷凍食品が圧倒的に増えたのである。

こうやって時代に合わせてコンビニエンスストアも進化していく姿に注目するのはとても興味深い。

 

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植田 振一郎 Twitter

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