津津浦浦のインバウンド事情：過去10年の訪日外国人数と消費額の推移

津津浦浦（つつうらうら） → 全国いたる所のたとえ。

「津津浦浦（しんしんほほ）」という言葉をご存知だろうか。

これは、全国各地のあちこちという意味を表す言葉だ。

「津」と「浦」は、どちらも水際を意味する言葉。

それを重ねることで、全国津々浦々までという意味になるのだ。

この言葉の起源は、平安時代にまで遡る。

平安時代の歌人、藤原定家の和歌集「小倉百人一首」に、「津津浦浦の」という表現が登場する。

「津津浦浦の人目を忍び恋ひ渡る」という和歌だ。

これは、「全国各地の人目を忍んで恋をする」という意味の歌だと解釈されている。

江戸時代になると、「津津浦浦」は、旅行好きな日本人の間で広く使われるようになった。

当時の旅行記などにも、この言葉が頻繁に登場するのだ。

明治時代以降は、「津津浦浦」は、全国各地の名所を巡る旅行を表す言葉として定着した。

現代でも、この言葉は使われ続けている。

しかし、近年は、日本人だけでなく、外国人観光客も「津津浦浦」を訪れるようになってきた。

インバウンド需要の増加だ。

日本の「津津浦浦」は、今や世界中の人々を魅了している。

次のカテゴリでは、過去10年のインバウンド需要の推移を具体的なデータで見ていこう。

過去10年の訪日外国人数の推移とインバウンド消費額

日本のインバウンド需要は、この10年で大きく変化した。

2013年の訪日外国人数は、約1,036万人だった。

それが、2019年には約3,188万人にまで増加。

わずか6年で、3倍以上に増えたのだ。

この増加は、政府の観光施策によるところが大きい。

2013年に、「2020年に訪日外国人数2,000万人」という目標が掲げられた。

ビザの緩和、消費税免税制度の拡充、LCCの就航など、様々な施策が打ち出された。

その結果、訪日外国人数は急激に増加。

2015年に1,974万人、2016年に2,404万人、2017年に2,869万人と、毎年記録を更新していった。

そして、2019年にはついに3,000万人を突破。

目標の2,000万人を大きく上回る結果となった。

国・地域別に見ると、中国、韓国、台湾、香港からの観光客が大半を占める。

2019年の中国人観光客は、約959万人。

全体の30％を占める最大の市場だ。

次いで、韓国が約558万人、台湾が約456万人と続く。

アジア4カ国・地域で、全体の77％を占めている。

訪日外国人による消費額も、大きく増加した。

2013年の訪日外国人消費額は、約1兆4,167億円。

それが、2019年には約4兆8,135億円にまで増えた。

実に3.4倍の伸びだ。

国・地域別では、中国が最も多い。

2019年の中国人観光客の消費額は、約1兆7,631億円。

全体の36％を占める。

次いで、台湾が約5,878億円、韓国が約5,336億円と続く。

一人当たりの消費額も高い水準だ。

2019年の一人当たり消費額は、中国が約18万円、ベトナムが約15万円、台湾が約13万円。

「爆買い」と呼ばれる旺盛な消費が、日本経済を支えた。

日本のインバウンド需要は、この10年で飛躍的に拡大した。

アジアからの観光客が牽引役となり、訪日外国人数、消費額ともに大幅に増加。

日本経済にとって、欠かせない存在となったのだ。

ところが、2020年に入ると、状況は一変する。

新型コロナウイルスの世界的な感染拡大により、インバウンド需要は大きな打撃を受けることになる。

次のカテゴリでは、コロナ禍におけるインバウンド需要の変化を見ていこう。

コロナ禍におけるインバウンド需要の変化

2020年1月、日本で初めて新型コロナウイルスの感染者が確認された。

それ以降、感染は瞬く間に拡大。

4月には、全国に緊急事態宣言が発出される事態となった。

国境を越えた人の移動が制限され、インバウンド需要は大きな打撃を受けた。

2020年の訪日外国人数は、約411万人。

前年比87.1％の大幅減だ。

国・地域別に見ると、中国が約98万人（前年比89.8％減）、韓国が約56万人（前年比89.9％減）、台湾が約44万人（前年比90.3％減）と、軒並み9割近くの減少となった。

訪日外国人消費額も、2020年は約7,448億円。

前年比84.6％の大幅減だ。

インバウンド需要は、ほぼ消滅したと言っていい状況だった。

2021年も、厳しい状況が続いた。

年間の訪日外国人数は、約25万人。

前年比93.9％の大幅減だ。

中国、韓国、台湾からの観光客は、いずれも99％以上減少した。

訪日外国人消費額も、約5,048億円。

前年比32.2％の減少だ。

コロナ禍は、インバウンド需要を根底から覆す出来事だった。

観光産業は大きな打撃を受け、多くの事業者が苦境に立たされた。

そんな中でも、新たな動きも生まれた。

それが、「マイクロツーリズム」だ。

地域の魅力を再発見する、小さな旅行のこと。

地域の自然や文化、食などを楽しむ、近場の旅行が注目されるようになった。

外国人観光客は来なくても、国内の観光需要を掘り起こす動きが広がったのだ。

また、オンラインを活用した新たな観光スタイルも生まれた。

バーチャルツアーや、オンライン体験プログラムなど。

リアルな旅行ができない中でも、観光の楽しみ方を模索する動きが出てきた。

コロナ禍は、インバウンド需要に大きな打撃を与えた。

しかし、同時に、観光のあり方を根本から問い直す契機にもなった。

「量」から「質」へ。

「外」から「内」へ。

そんな新たな観光の形が模索され始めたのだ。

次のカテゴリでは、ポストコロナ時代に向けた動きを見ていこう。

ポストコロナ時代に向けた動き

2022年に入ると、新型コロナウイルスの感染状況は落ち着きを見せ始めた。

ワクチン接種が進み、治療薬も開発されるなど、状況は少しずつ改善していった。

それに伴い、インバウンド需要にも回復の兆しが見え始めた。

2022年10月、日本政府は入国制限を大幅に緩和。

個人の観光目的の入国が、約2年半ぶりに可能になった。

この措置により、訪日外国人数は大きく増加。

2022年の訪日外国人数は、約369万人。

前年比1,376％の大幅増だ。

特に、10月以降の増加が顕著だった。

12月の訪日外国人数は、約133万人。

前年同月比7,608％の大幅増だ。

国・地域別に見ると、韓国が約92万人（前年比4,500％増）、台湾が約61万人（前年比6,000％増）、香港が約42万人（前年比14,000％増）と、アジアからの観光客が大きく増加した。

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