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2021年8月2日 投稿:swing16o

交通インフラである新幹線と空港がない4県とは?

有無相生(うむそうせい)
→ 有があってこそ無があり、無があってこそ有があるという、有と無が相対的な関係で存在すること。

日本で生活していると、各方面でインフラが充実しているので日々感謝するという概念は薄い。

電気、ガス、水道、インターネットなどなど、いわゆる生活インフラが当たり前に使える。

その価格も良心的で、ちょっとした災害があったとしてもすぐに復旧するシステムは純粋に素晴らしい。

敗戦国とは思えないくらいの復興を果たしていることにもっと感謝すべきだろう。

なにも生活インフラだけではなく、交通インフラも先進国の中でもトップクラスの発展をしている。

日本全国47都道府県のほとんどのところに空港や新幹線の駅がある。

日本の交通インフラ事情

交通インフラが充実していることで、人やモノが運べることが特別だと感じないことが、そもそも素晴らしい。

ましてや日本の交通インフラほど時間に正確に動いているものはない。

高学歴で優秀な人たちが分単位の時刻表を作り上げる盤石な体制を築き上げている。

新型コロナウイルスが世を賑わす前まで、日本中を縦断している新幹線は10分おきに出ていた。

待つという無駄な時間を過ごすことなく、駅まで行って切符を買えばすぐ乗れる。

オンラインで予約すれば切符を買う必要すらなくなっている。

それが本当に時間に正確に来るので、ちょっとでも遅れたりトラブルがあるとストレスに感じてしまう。

これは実はとても贅沢なことなのに、当たり前になっていることに感謝が薄れている良い事例だ。

 

それから、飛行機も新幹線に劣らず優秀な交通インフラとなっている。

新幹線の通っていないところにも空港があるので、全国どこにでも気楽に行ける。

国土が378,000km²しかないにも関わらず、約80ヶ所の空港がある。

例えば、人口が最も少ない鳥取県や島根県の日本海側のエリアに注目してみても5つの空港がある。

  • 鳥取砂丘コナン空港
  • 米子鬼太郎空港
  • 出雲縁結び空港
  • 隠岐世界ジオパーク空港
  • 萩・石見空港

新幹線のないこのエリアだけでも5つの空港が整備されていること、そしてその空港のほとんどがネーミングライツを利用している現状にも気づく。

つまり、空港という交通インフラを利用して新たなビジネスに繋げようとするきっかけになっているのである。

これは人口減少が著しい地方の財政にとっては貴重な収入源になる。

このように交通インフラの充実によって人とモノが正確に動くことは経済の下支えをしている。

交通インフラの欠けている箇所にあるもの

とはいえ、日本全国47都道府県を新幹線と飛行機が網羅しているわけではない。

新幹線を通すのは難しくても、せめて空港は47都道府県の全てに1ヶ所ずつくらいはあってもいいように思う。

ところが、4つの県には新幹線も空港もない。

  • 山梨県
  • 三重県
  • 奈良県
  • 福井県

一応、福井県には空港があるが、現在は定期便が飛んでいない。

では、この4県が特別不便かというと決してそんなことはない。

その理由は近隣にターミナルが存在するからである。

例えば、奈良県を例に挙げてみよう。

近隣のターミナルとなるのは、新大阪駅と京都駅だ。

このうちの京都駅から奈良県に向けてJR奈良線と近鉄京都線の2本の路線が出ている。

どちらを選んでも結局は県庁所在地のある奈良市へ到着する。

京都から奈良までの所要時間は約45分である。

この所要時間が長いと思うか短いと感じるかは、どの生活圏にいるかによっても変わってくると思うが、首都圏にいる人なら大した時間に感じないのではないだろうか。

ちなみに、京都から奈良まで近鉄特急に乗れば、別途特急料金が必要になるが全席指定で約35分で到着する。

 

なにも京都から奈良までではなく、大阪から奈良までの交通インフラもちゃんとある。

大和西大寺駅を奈良盆地北部の要衝として、近鉄奈良線が大阪は難波と奈良を結んでいる。

南に降りる橿原線は大和八木・橿原神宮前という奈良盆地南部の要衝を抱える重要路線だ。

大和八木駅では近鉄大阪線と接続しており、大阪はもちろん遠く伊勢志摩、名古屋までも結ばれる。

とにかく、近鉄は3路線が奈良と大阪を結び、京都線が奈良と京都を結び、大阪線は奈良と三重の伊勢志摩・名古屋までを結んでいると覚えておくといい。

地方のインフラが必ずしも劣っていない理由

新幹線と飛行機に特化してみたが、別に交通インフラは公共機関だけではない。

車を使うことができれば、高速道路が完備されている。

島国とはいえ、日本国内のほとんどが陸路で繋がっており、主要幹線道路を使えばたどり着けるところが大半だ。

そういった事情を踏まえると、実は物理的なアドバンテージがあまりないことに気づく。

ましてや、生活インフラの一部である通信網の普及により、日本全国の殆どのエリアを4Gでカバーされている。

その両方のインフラを使えば、地方より都心の方がアドバンテージがあるとばかりは言い切れない。

 

逆に地方という特徴を出した上で、都心で戦うことだって不可能ではない。

むしろ、都心では競争率が高く埋もれてしまうようなことでも、地方であればトップで君臨することも可能だ。

こういったギャップを上手に使いこなせれば、場所を選ばずに輝くことも十分にできる。

行政に求められるのは、こういった生活や企業の核として欠かせないインフラの整備と保守メンテナンスだ。

そして、民間企業に求められるのは、ほとんど平等な条件で与えられているインフラをどのように活用して、利益を出していくのかということだ。

このスパイラルが上手く噛み合ったときに、経済が回る。

そのバランスというか、役割分担がしっかりできていれば自ずと強国になれるはずなのである。

 

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植田 振一郎 Twitter

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